職場での腰痛予防

このページでは、厚生労働省が発表した職場での腰痛予防の取組みを紹介しています。

厚生労働省が発表した職場での腰痛予防の取組み

職場環境や労働内容により、腰へ負担がかかるのを避けにくいという方は数多いと思います。

仕事中の腰痛イメージ腰痛は休業4日以上の職業性疾病の6割を占める、労働災害となっているのです。かといって簡単に転職するわけにもいきませんから、問題ですよね…。

腰痛の発生件数が増加の一途をたどっていることを重く見た厚生労働省は、2013年に「職場における腰痛予防対策指針」の改訂版を発表しています。

労働による腰痛を自覚している、あるいはその要素が職場で散見されるという方々は、以下の内容をぜひ職場内での話し合いに役立ててください。

作業管理

  • 自動化・省力化…機械による重量物の取り扱いの自動化を推進させる。または台車など補助機器の補完を目指す。
  • 作業姿勢・動作…不自然な姿勢を強いる作業台などの改善を目指す。
  • 靴・服装…適切な姿勢や動作を妨げない作業服の導入を目指す。

厚生労働省が発表した指針の中には、上記以外にも腰に負担の多い作業の分業化や、技能レベルによる作業者の選定、そして適度な休憩時間の導入を呼びかけています。

作業環境管理

  • 温度…低温の場所での作業は腰痛を発生させやすくさせるので、注意。
  • 作業空間…凹凸な段差のない、滑りにくい床面の確保は必須。
  • 振動…車両系機器の操作は振動により、腰痛を発生させやすいので、軽減を図る。

厚生労働省が発表した指針は、上記以外にも足元や周囲の安全確認が容易となる照明の重要性も説いています。

健康管理

厚生労働省が発表した指針は、以下の実施を呼びかけています。

  • 腰に負担のかかる作業に従事させる場合、医師による腰痛検査や健康診断を半年に一度実施する
  • 職場での腰痛予防体操
  • 腰痛による休職者が職場復帰する際の注意喚起
 
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